大学・大学院卒の割合(15歳以上)ランキング(全国)

15 歳以上の卒業者のうち、最終卒業学校が大学または大学院の人の割合です(最終卒業学校が不詳の人を除く)。(大学の卒業者数 + 大学院の卒業者数) ÷ 最終卒業学校が中学校〜大学院の卒業者数 × 100 で当事務局が計算しています。

単位: %・統計年: 2020年・値が大きい順に順位をつけ、同じ値(1桁に四捨五入した値)は同順位です。値が未確認の市区町村は順位に入れていません。

全国平均(1,738市区町村の単純平均) 16.9%・中央値 14.8%

大学・大学院卒の割合(15歳以上) 上位50(大きい順)
順位	市区町村	都道府県	大学・大学院卒の割合(15歳以上)(%)
1	千代田区	東京都	67.1
2	文京区	東京都	63.4
3	港区	東京都	62.4
4	中央区	東京都	61.6
5	武蔵野市	東京都	57.7
6	渋谷区	東京都	56.9
7	目黒区	東京都	56.2
8	世田谷区	東京都	55.3
9	杉並区	東京都	55.0
10	新宿区	東京都	54.7
11	小金井市	東京都	52.8
12	国分寺市	東京都	52.6
13	芦屋市	兵庫県	52.3
14	品川区	東京都	50.8
15	中野区	東京都	49.6
16	三鷹市	東京都	49.4
17	豊島区	東京都	48.8
18	国立市	東京都	48.5
19	鎌倉市	神奈川県	48.3
20	調布市	東京都	47.4
21	浦安市	千葉県	46.8
22	長久手市	愛知県	46.4
23	台東区	東京都	45.9
23	狛江市	東京都	45.9
25	練馬区	東京都	45.5
26	江東区	東京都	44.5
27	逗子市	神奈川県	43.7
28	小平市	東京都	43.6
29	大田区	東京都	43.1
30	西東京市	東京都	42.8
31	川崎市	神奈川県	42.7
31	西宮市	兵庫県	42.7
33	大熊町	福島県	42.3
33	稲城市	東京都	42.3
35	北区	東京都	41.8
36	多摩市	東京都	41.7
37	墨田区	東京都	41.6
37	生駒市	奈良県	41.6
39	吹田市	大阪府	41.5
40	流山市	千葉県	41.4
41	和光市	埼玉県	41.2
42	日進市	愛知県	41.1
43	つくば市	茨城県	40.9
43	箕面市	大阪府	40.9
45	府中市	東京都	40.8
46	日野市	東京都	40.6
46	宝塚市	兵庫県	40.6
48	市川市	千葉県	40.4
48	葉山町	神奈川県	40.4
50	習志野市	千葉県	40.0

大学・大学院卒の割合(15歳以上) 下位50
順位	市区町村	都道府県	大学・大学院卒の割合(15歳以上)(%)
1687	野田村	岩手県	6.4
1687	中土佐町	高知県	6.4
1687	上天草市	熊本県	6.4
1692	西目屋村	青森県	6.3
1692	横浜町	青森県	6.3
1692	矢祭町	福島県	6.3
1692	阿賀町	新潟県	6.3
1696	羅臼町	北海道	6.2
1696	階上町	青森県	6.2
1696	山田町	岩手県	6.2
1696	南大隅町	鹿児島県	6.2
1700	赤平市	北海道	6.1
1700	つがる市	青森県	6.1
1700	津野町	高知県	6.1
1703	森町	北海道	6.0
1703	乙部町	北海道	6.0
1705	鮭川村	山形県	5.8
1706	鶴田町	青森県	5.7
1707	古平町	北海道	5.6
1707	深浦町	青森県	5.6
1707	田子町	青森県	5.6
1707	葛巻町	岩手県	5.6
1707	鮫川村	福島県	5.6
1707	南牧村	群馬県	5.6
1707	姫島村	大分県	5.6
1714	歌志内市	北海道	5.5
1714	上ノ国町	北海道	5.5
1714	上砂川町	北海道	5.5
1714	軽米町	岩手県	5.5
1718	上小阿仁村	秋田県	5.4
1718	戸沢村	山形県	5.4
1718	飯舘村	福島県	5.4
1718	相良村	熊本県	5.4
1722	佐井村	青森県	5.2
1722	新郷村	青森県	5.2
1722	洋野町	岩手県	5.2
1722	山江村	熊本県	5.2
1726	知内町	北海道	5.1
1726	蓬田村	青森県	5.1
1726	南三陸町	宮城県	5.1
1726	球磨村	熊本県	5.1
1730	普代村	岩手県	4.9
1731	風間浦村	青森県	4.7
1731	平田村	福島県	4.7
1733	松前町	北海道	4.6
1734	九戸村	岩手県	4.5
1735	今別町	青森県	4.3
1735	外ヶ浜町	青森県	4.3
1737	福島町	北海道	4.0
1738	中泊町	青森県	3.7

都道府県別に見る

出典: 総務省統計局令和2年国勢調査就業状態等基本集計第11-2表(政府統計の総合窓口 e-Stat)(2026年10月27日取得)を加工して作成。ライセンス: 政府統計の総合窓口(e-Stat)利用規約(政府標準利用規約第2.0版準拠)。順位・平均・差は当事務局が公表数値から計算したもので、総務省統計局(e-Stat で公表)が作成・公表したものではありません。記載内容に誤りや変更がある場合はお問い合わせください。