女性の大学・大学院卒の割合ランキング(全国)

15 歳以上の女性の卒業者のうち、最終卒業学校が大学または大学院の人の割合です(最終卒業学校が不詳の人を除く)。(大学の卒業者数 + 大学院の卒業者数) ÷ 最終卒業学校が中学校〜大学院の卒業者数 × 100 で当事務局が計算しています。

単位: %・統計年: 2020年・値が大きい順に順位をつけ、同じ値(1桁に四捨五入した値)は同順位です。値が未確認の市区町村は順位に入れていません。

全国平均(1,708市区町村の単純平均) 11.1%・中央値 9.3%

女性の大学・大学院卒の割合上位50(大きい順)
順位	市区町村	都道府県	女性の大学・大学院卒の割合(%)
1	千代田区	東京都	56.6
2	文京区	東京都	53.5
3	港区	東京都	51.7
4	中央区	東京都	50.9
5	渋谷区	東京都	46.8
6	武蔵野市	東京都	46.1
7	目黒区	東京都	45.5
8	新宿区	東京都	44.8
9	杉並区	東京都	44.3
10	世田谷区	東京都	44.2
11	品川区	東京都	40.7
11	青ヶ島村	東京都	40.7
13	小金井市	東京都	40.6
14	芦屋市	兵庫県	40.2
15	国分寺市	東京都	40.1
16	豊島区	東京都	39.3
17	中野区	東京都	39.1
18	三鷹市	東京都	38.3
19	国立市	東京都	37.3
20	調布市	東京都	36.1
21	台東区	東京都	35.7
22	狛江市	東京都	35.5
23	練馬区	東京都	35.2
24	浦安市	千葉県	34.9
24	鎌倉市	神奈川県	34.9
26	江東区	東京都	34.1
27	長久手市	愛知県	34.0
28	大田区	東京都	33.7
29	墨田区	東京都	32.2
30	川崎市	神奈川県	32.1
31	西宮市	兵庫県	32.0
32	つくば市	茨城県	31.6
32	北区	東京都	31.6
34	小平市	東京都	31.5
35	西東京市	東京都	31.3
36	和光市	埼玉県	31.0
36	御蔵島村	東京都	31.0
38	稲城市	東京都	30.7
39	逗子市	神奈川県	30.4
40	府中市	東京都	30.0
41	多摩市	東京都	29.6
42	吹田市	大阪府	29.5
43	板橋区	東京都	29.3
43	箕面市	大阪府	29.3
45	日進市	愛知県	29.1
45	宝塚市	兵庫県	29.1
47	荒川区	東京都	29.0
48	市川市	千葉県	28.7
49	生駒市	奈良県	28.5
50	流山市	千葉県	28.3

女性の大学・大学院卒の割合下位50
順位	市区町村	都道府県	女性の大学・大学院卒の割合(%)
1659	沼田町	北海道	3.6
1659	新郷村	青森県	3.6
1659	葛巻町	岩手県	3.6
1659	大槌町	岩手県	3.6
1659	南三陸町	宮城県	3.6
1659	南伊勢町	三重県	3.6
1659	長島町	鹿児島県	3.6
1659	湧水町	鹿児島県	3.6
1667	神恵内村	北海道	3.5
1667	津奈木町	熊本県	3.5
1669	木古内町	北海道	3.4
1669	泊村	北海道	3.4
1669	北竜町	北海道	3.4
1669	初山別村	北海道	3.4
1669	野田村	岩手県	3.4
1669	東成瀬村	秋田県	3.4
1669	錦江町	鹿児島県	3.4
1669	肝付町	鹿児島県	3.4
1677	えりも町	北海道	3.3
1677	東通村	青森県	3.3
1677	鮫川村	福島県	3.3
1680	夕張市	北海道	3.2
1680	森町	北海道	3.2
1680	厚岸町	北海道	3.2
1680	深浦町	青森県	3.2
1680	玄海町	佐賀県	3.2
1685	三笠市	北海道	3.1
1685	長万部町	北海道	3.1
1685	洋野町	岩手県	3.1
1688	乙部町	北海道	2.9
1688	増毛町	北海道	2.9
1688	蓬田村	青森県	2.9
1688	南大隅町	鹿児島県	2.9
1692	芦別市	北海道	2.8
1692	様似町	北海道	2.8
1692	南牧村	群馬県	2.8
1692	相良村	熊本県	2.8
1696	九戸村	岩手県	2.7
1697	外ヶ浜町	青森県	2.6
1697	佐井村	青森県	2.6
1699	赤平市	北海道	2.4
1699	姫島村	大分県	2.4
1701	福島町	北海道	2.2
1701	知内町	北海道	2.2
1703	松前町	北海道	2.1
1703	上砂川町	北海道	2.1
1705	普代村	岩手県	2.0
1706	妹背牛町	北海道	1.9
1707	歌志内市	北海道	1.6
1707	今別町	青森県	1.6

都道府県別に見る

出典: 総務省統計局令和2年国勢調査就業状態等基本集計第11-2表(政府統計の総合窓口 e-Stat)(2026年10月27日取得)を加工して作成。ライセンス: 政府統計の総合窓口(e-Stat)利用規約(政府標準利用規約第2.0版準拠)。順位・平均・差は当事務局が公表数値から計算したもので、総務省統計局(e-Stat で公表)が作成・公表したものではありません。記載内容に誤りや変更がある場合はお問い合わせください。